アメリカ人だから言えた 戦後日本教育の不都合な真実 (イースト新書)

アメリカ人だから言えた 戦後日本教育の不都合な真実 (イースト新書) の詳細

自尊心とは、まず自分に自信があり、それに加えて、自分自身が好きであることから生まれ、自尊心は、うぬぼれや傲慢さとは違って、自分自身の存在を大切にするからこそ、他人の存在も大切にする。連合国軍に占領された日本は、戦後処理と戦後統治をスムーズに行うための政策WGIPを展開され、自尊心を壊された。第1章リベラルに翻弄された戦後日本教育平和には定義がなく、法的な意味合いがまったくない。日本国民が、戦後から現在まで、大きな変化なしで、それなりにうまくやってきたが、何か理不尽な部分があっても、それぞれ我慢して、どうにかしのいできた。リベラルは「自由主義」と訳されるが、大変聞こえのいい言葉である。一方、「左翼」とは、共産主義革命や社会主義革命を目指す政治運動を指し、1991年にソ連が崩壊し、共産主義および社会主義という社会実験は失敗に終り、政治体制理論として破綻が証明され、つまり「左翼」は理論的正当性と存在根拠を失った。しかし、「左翼」は解散するわけにはいかなく、「革命」・「国家転覆」を目指し、国力を弱める点で、特定外国勢力(当初は主にソ連、近年は中国や北朝鮮など)にとっては使い勝手がよく、世界中の左翼勢力から、資金が今でも流れていて、「左翼」が滅亡しない理由の１つで、日本の左翼は、イメージが悪くなった「左翼」という名称を捨て、みずからを「リベラル」と称し始めた。残念ながら、リベラルの人たちは「自由」に必ずともなう「責任」に対する意識が低い。朝日新聞、NHKを中心に見る、ある意味では真面目すぎる人たちは、左翼的なマスコミの主張を鵜呑みにしていて、高学歴を経て官庁や一流企業に就職し、難問資格を取得して高い年収をもらい、結婚して幸せな家庭を築き、住宅ローンを組んでマイホームを手に入れたような、自分自身では「人生の王道を歩んでいる」と信じている日本人にかぎって、世間知らずな人が多い。尾崎豊の「卒業」の歌詞に、「仕組まれた自由」に気づかないふりをして、与えられた立場のなかで「死ぬまで適当に生きていく人の勝ち」という意識の強い人が、戦後の日本には多い気がする。人が輝く場を出来るだけ多く作って、成功と失敗の両方の経験をたくさん積んでいくことが正しい教育だと思っていて、挑戦には失敗がつきもので、自分の能力や魅力を引き出し、それらをさらに伸ばすチャンスと、その過程で生じる困難を自分の力で乗り越えるチャンスを、できるかぎりたくさん与え、自分や仲間の失敗を許し、祝福する訓練にもなる。逆に型に当てはめるという教育は、判断力や寛容さを持ち、困難を乗り越える人格を育てるという目的に役立たない。日本のメディアは国民的な嫉妬心を煽ろうとする傾向があり、宗教では、「嫉妬心」は悪いものと教えられ、嫉妬のみじめさが理解できない日本人がじつに多く、身近な人たちの活躍や成功に対しては、嫉妬心が先に立つような気がする。それは、やはり自尊心の欠如が理由である。アメリカの教科書では、自国の歴史的ヒーローの話ばかりを教えているが、戦後の日本では、GHQのWGIPの方針をいまでも守り続ける日教祖教育の影響によって、そういった教育方針がすべて排除された。日本人が日本人の英雄を持てないという現実が本当にあるとすれば、それは要するに、自分自身に対しても、自分の祖国に対しても誇りを持てないきわめて不健全な状態である。子どもたちに「自尊心」ではなく、「自虐史観」を植えつけることがWGIPにもとづいた教育改革の目的だった。日本では第二次世界大戦以降の戦争を正面から取り上げた映画が比較的少なく、軍事的な英雄に対して、国や国民がこぞって称えるという習慣がまったく根絶させられている。アメリカのジョージ・サンタヤーナという詩人・哲学者の言葉で、「歴史を知らないと同じ過ちを繰り返す」、歴史を客観的に検証しなければ、必ず過ちは繰り返される。戦後の日本は、その検証をやっていない。東条英機をアドルフ・ヒトラーのような独裁者と信じている日本人が多く、終戦までの日本について「全肯定」も「全否定」もすべきではなく、冷静に、是々非々で判断すればいい。第二次世界世界大戦で日本が日米開戦に追い込まれ、負けるにいたる原因になったいちばんの出来事は、多くの国民は答えることはできないのではないのでしょうか？私は間違いなく日英同盟が消滅したこと(日英同盟は1902年に締結され、1921年のワシントン海軍軍縮会議で調印された米英仏日四ヵ国条約によって1923年に失効した)だと思うが、この事実と経緯を正確に説明できる日本人の歴史家が、ほんの一部の良心的な研究者を除いて、果たして何人いるのか？GHQが発令したプレスコード(新聞などの報道機関に対する統制基準。1945年9月に発令)には、「日本に対する連合国の政策について報道してはいけない」が書かれていて、「敗戦」の正体と実態がわからなく状態に日本人はおかれた。そんななかで、「この戦争は日本が悪かった」と徹底的に教え込まれた。戦前から日本共産党をはじめとする左翼がいたが、戦後、GHQは日本の共産党勢力を、占領政策に利用する目的で解放し、彼らはその環境を利用して、メディアを乗っ取り、牛耳り、さまざまな組織に構成員を送り込み、反日組織へ染めていった。日本共産党は1922年に設立され、その年のうちに実質的にヨヒフ・スターリンの親衛組織であるコミンテルン(共産主義インターナショナル。各国共産主義政党の国際統一組織)に加盟してコミンテルン日本支部、日本共産党となる。日本の民主化に役立つと考えたGHQが労働組合を推進し、1946年だけで1000の労働組合が組織され、組合員は600万人まで膨れ上がり、労働組合は現在にまで続く大規模な左翼勢力となった。労働組合には組合費としてコンスタントに資金が集まり、その一部は沖縄県の反基地闘争や反自衛隊運動などの軍資金になっている。かつて大日本教育会という教員の組織があり、その大日本教育会の建物をある日、暴力的に乗っ取って「ここは日教祖の建物である」と宣言をしたのが日教組の始まりである。第ニ章日本では教えられない「国際社会の常識」移民がアメリカに定住する方法は、グリーンカード(永住権)を取得する。もう１つは市民権を取得することで、市民権の取得申請は、グリーンカードを取得して五年(市民権を持っている人と結婚した場合は三年間)、市民権の取得がアメリカ合衆国の国民になることを意味している。永住権のままでは、選挙に出ることはもちろん、投票権もなく、政府機関の職につくことは出来なく、戦争に巻き込まれても、救助は最優先されない。申請で重要なのは、忠誠の誓いがあり、①アメリカ合衆国憲法への忠誠の誓い②以前保持したすべての外国への忠誠の放棄の誓い③国内外の敵からアメリカ合衆国憲法を守る誓い④法律が定めた場合、兵役に従事する約束⑤国家の大事の際、法律が定めた市民としての義務を果たす約束。この五つを誓う。アメリカの手続きと比較すれば、日本はとても簡素であり、日本国籍を取得する条件がゆるくなってきたのが平成という時代のようであり、帰化が簡単な国である。合衆国憲法本文には、当初、所得税は明確に禁止されていて、憲法改正によって所得税は出来た。ちなみに、現在でも、テキサスやネバタなど、所得税がない州もある。アメリカでは各州二名と決められた上院(州の代表)で、現在50州、合計100人の上院議員がいて、任期は6年、一方、下院は任期は２年、各地の人口や世帯数などの国勢調査で行われる10年ごとに選挙区の線引きを変えることで、各州からの選出議員の人数も変わり、ほぼ一票の格差はない。合衆国憲法の本文は国のしくみを規定する文章でできて、南北戦争(1861～1865)の後に、奴隷性の廃止、黒人への市民権が約束された。したがって、アメリカ国民がすべてが平等という考え方は、最初はなく、合衆国憲法が平等を謳ったのは制定から80年ほど後のことで、また、先住民のインディアンは当初、アメリカ国民ではなかった。それから、憲法改正で女性参政権(1920年)が認められ、1919年の禁酒法も1933年に修正された憲法で廃止された。合衆国憲法についての教育は、アメリカでは、小学校のときに始まり、合衆国憲法の規制にいたるまでをとくに重視し、国家と国民にとって、きわめて重要かつ必要なものだからこそ修正も重ねられ、星条旗とともに国の象徴として大事にされ、アメリカ国民は歴史の授業を通じて延々と叩き込まれた。1972年、連邦最高裁判判決で、死刑は違憲と判断され、1976年の四年間、米国では死刑制度がいったん廃止されていたが、1977年に死刑執行を再開された。全米において死刑を廃止・あるいは憲法違反とした州は20州に達している。基本的に先進国で死刑がある国は現在、日本とアメリカだけである。EU(欧州連合)は、死刑制度がないことが加盟の条件になっている。アメリカの高校生の授業では、南北戦争まで歴史の授業は終り、高校にはAP(Advanced Placement)という、進学を有利に進めるための試験対策用のシステムで、大学で行われている歴史講義と同じものを受けられる。合衆国憲法には「権利」がズラリと並び、それと表裏一体の関係にある「義務」も教えられ、義務の１つ、「徴兵」があり、いまも徴兵制は生きていて、現在は徴兵を実施しないだけであって、制度事態が廃止されたわけではない。ベトナム戦争の当時、10万人ほどの反戦運動家が国境を超えて主にカナダに逃げた、アメリカ人の大半は、ドラフト・ドッジャー(宗教上の理由ではなく、政治的に戦争を認めない理由で徴兵を拒否する人達)を脱走兵と同じくらい重い罪と考えていて、1977年に、恩赦を与えて、カナダに逃げた人がアメリカに戻ってこられた。徴兵に応じること、敵国に利益を共さないことは、アメリカ国民として当然の義務であり、それを拒否する人間は国民ではなく、「売国奴(ばいこくど)」である。アメリカ人は国家に対する国民の義務というものについては非常にシビアである。反対制を掲げて権力を拒否する人間がいて、アメリカにMilitia(ミリシア・「民兵」)と呼ばれる、正規の軍人ではない民間人を軍事要員として編成した武装組織があり、ミリシアは国家権力を否定するわけで、国民の義務を果たさない人間は政府の取り締まりの対象になり、彼らは必要に迫られて武装することになる。ビル・クリントン時代、1995年に起きた「オクラオマシティ連邦政府ビル爆破事件」は、一万以上のメンバーで組織されたミシガン・ミリシアに所属する武装集団が犯人だった。日本には、日本共産党や社民党などが応援する左翼運動団体、「九条の会」があり、憲法改正によって徴兵される可能性があると主張する運動を行っているが、この運動事態が、売国奴行為を肯定し売国奴の出現を誘発する破壊工作で、アメリカでは、スパイ行為と見なされ、FBIが出動する。「表現の自由」を保障できる最大の要因は、アメリカ合衆国という国が存在するからである。その国の存続を危うくするスバイたちの「表現の自由」をなぜ国が保障する必要があるのか？アメリカでは、軍隊を重要視していて、軍隊の規模を大きくするか、縮小すべきかという議論は若干あるが、軍事そのものを批判したり、否定したりすることは、政治的な自殺行為にもなる。日本には刑法で、「外国国章損壊罪」(外国の国旗を汚してはいけない)の規定があるが、日本国旗を汚してはいけないという法律はないようだ。第三章消去された日本人の「自尊心」1845年から1849年にかけて、ヨーロッパ全域で「ジャガイモ飢饉」飢饉(ききん)が起き(ジャガイモに疫病が蔓延)、最も被害を受けたのがアイルランドで、アメリカに大量のアイリッシュ(アイルランド人)が、100万単位で流れてきた。しかも、アイリッシュはカトリック教徒で、アメリカはそもそもプロテスタントが建国した国で、プロテスタントはアイリッシュを拒否した。アメリカは宗教が違う人たちがやってくるたびに、こういった対応が展開され、移民してきた人たちは、自営業か特別な職につくことになり、アイリッシュは、消防士や警官、またボクサーなど、身体の張った危険な職業を進んでやることでアメリカ社会に溶け込んで行った。たとえば、ニューヨークのタクシー運転手はアメリカで生まれた人はほとんどいない。ニューヨークはいつでも外国生まれの人が多く、2016年時点でヒスパニック系でもラテン系でもない、建国したプロテスタントの白人は、３分の一にも満たない少数派である。マイアミ市が管理する小中学校に通う子供たちの出身国は、150ヵ国ほどになる。日本の横浜市は2014年、外国国籍生徒数は7488人で、横浜市市立吉田中は全校生徒の四割が外国国籍生徒で、出身国は中国・フィリピン・韓国が多い。ベトナム戦争時代、東南アジアからの移民100万人以上がアメリカにやってきた、いわゆるボートピープルは、国交のないベトナムから約83万人がやってきたわけだが、世界でも最もベトナム難民を積極的に受け入れ、彼らのために各地の学校施設で夜の英会話教室が始まった。その子孫たちは現在、各地のアメリカ社会にしっかり同化している。アメリカでは現在、不法移民であっても運転免許証を取得でき、運転免許証を持っていないと、自動車保険に入れないからである。2010年時点でアメリカには、128万739のボランティア団体が存在し、団体の定義は、寄付金に関する税の待遇措置を受けられることであるが、日本では「寄付」を行うことに関する環境が整えられていない。アメリカではお金の使い方を、「消費」「投資」「寄付」について教え込まれ、「寄付」はアメリカ全土にわたって、みんなが持っている気風である。日本の寄付金の控除制度が進まない背景には、国民の納税者意識が希薄であることが、財務省や政治家にとって都合がいいからではないかと想像している。宗教団体への寄付の所得控除は世界中で半分くらいの国は認めていて、考え方に、宗教団体に対する寄付金を所得控除の対象にしないと「信教の自由を侵害することになる」と考え、日本の場合は逆で、控除を認めると「宗教に対する支援になって信教の自由の侵害になる」と考える。著者が所属するモルモン教は奉仕活動をかなりやっていて、サハリン地震(2013年)、ハリケーン・カトリーナ(2005年)、東日本大震災等でボランティアに参加していて、私が所属している教会は、宣教師を毎年たくさん日本に派遣し、1970年からつねに1000人程度の宣教師が日本にいて、任期二年で代わる代わるやってきて、宣教師たちは日本語を覚えて帰る。1960年代や1970年代に日本語を勉強している外国人はほとんどいなかった。ボランティアの教育をアメリカ人は、学校に期待していなく、それは、家族単位、地域社会、もしくは宗教団体でやるもので、子供の教育について、なんでもかんでも学校に期待したり、責任を押し付けたりするのは間違いであり、アメリカは授業でやる科学教育以外は社会に、つまり学校の外に任せる。日本人はクレーマーに弱い点が、中国や韓国、北朝鮮の悪い部分を、メディアが報じないかというと、在日団体が組織を挙げてクレームをつけていて、クレームで飯を食う被害者ビジネスも成立していて、クレームを秘密裏に処理しようとするから、さらにつけ込まれ、マスコミや教育機関、役所などへの理不尽なクレームは、その内容の公開を各機関に義務づければいい。日本の大学は、もともと軍事技術は研究しないことになっているそうだが、北朝鮮の核武装を手伝っていたのは京大の准教授で、京大には複合原子力科学研究所があり、原子力研究者の小出裕章京大元助教の論文では、北朝鮮のことを「共和国」と呼称(こしょう)していた。言論弾圧というのは、記者が逮捕されるとか、テレビ局が放送免許を剥奪されるとか、新聞や雑誌に発禁処分が下されるとかを指し、政府からクレームを入れられると「メディアが萎縮する」というのは、メディアの仕事は事実を報道することであり、文句を言われて萎縮するのであれば、萎縮するメディアがだらしない。日本特有のメディアの資本関係は、解体すべきで、世界の常識として、新聞社が同じメディアマーケットのなかで、放送局を持つことは許されなく、独占禁止法に抵触する。少数の放送局が何十年ものあいだ、電波利権を独占していて、電波オークションが導入されれば、相当数のチャンネルが増えれば、放映権が売れ、NBAや、アメフット等のスポーツ番組が地上波で放送できる。アメリカでは現在、三大ネットワーク(NBC、CBS、ABC)およびFOXで、スポーツ番組を放映することはなく、スポーツ番組は専門チャンネルで展開されている。第四章中国人と韓国人が嫉妬する日本人ヒーロー吉田松陰は、1830年、長州(山口県)の萩に生まれ、1859年に幕府側の弾圧製作によって処刑された。一時、長州藩のもとで幽囚(ゆうしゅう)され、その後、松下村塾(しょうかそんじゅく)で、明治新政府の縦陣となる人物を幾人も育て、伊藤博文、山県有朋の総理大臣を二名、倒幕に大きな役割を果たした高杉晋作、久坂玄瑞(げんずい)も松下村塾の出身者である。1899年に『武士道』を書いた、新渡戸稲造(にとべいなぞう)、は、セオドア・ルーズベルト元大統領にも影響を与えた。松井岩根(いわね)は、1937年12月の南京攻略を指揮し、12月9日に、日本軍は南京上空から降伏勧告の文書のビラを散布し、翌10日に総攻撃を開始、13日には南京は堕落(だらく)し、松井大将が南京に入城したのは17日。松井氏はA級戦犯として東京裁判で起訴されたが、A級戦犯としての戦争関与を立証できなく、罪状の枠を変え、BC級戦犯として松井を追起訴し、処刑された。東京裁判は結論ありきの、狙い撃ち復讐裁判であったのがよくわかる。小澤征爾さんは、満州で生まれ、日本軍のスバル360を持ち込んでヨーロッパ一周を旅し後に、戦後の日本で最初に世界デビューを果たした芸術家になった。日本の就職環境の問題に、たとえば、、MBA(経営管理学修士)では、ケース・スタディ(ビジネスにおけるひとつのケースを徹底的に議論する)を徹底的に議論する。こういった学習で身につけた知識と教養を受けた人を積極的に採用すべきだが、結局、現地の企業に就職し、ブレイン・ドレイン(頭脳流出)になり、有能な人材が活躍する場がなく、国家的な大損害でもある。海外留学しても、帰国後に就職ができなければ、なんの意味もない。他にも、日本のヒーローとして、健在だったら、ノーベル賞は確実だったと、「三島由紀夫」、野球を美学に高めた「イチロー」を取り上げている。日本の教育には、「価値判断」というものがなく、善悪の話がない。これは間違いなくGHQの占領政策や教育革命の影響があり、「日本に世界に対して謝罪し続けなければならない悪い国である」という虚妄が大前提としてある。わずか10年前、「日本はいい国だ」と私的な論文に書いた自衛隊の航空幕僚長が更迭されなければならない状況さえあった。日本ではGHQの公職追放を受けなかった日和見(ひよりみ)主義の学者陣が、その後の歴史や政治学、さらには法学、とくに憲法学を取り仕切っていることは明らかで、売国奴に近い考えを持っていた学者たちが、日本のさまざまな文系の学会を主導している。歴史教科書に載せるべき戦後の日本ヒーローを、日本には再認識すべき人物がたくさんいて、戦後の日本人の活躍を見渡して見れば、ファッション、ゲームクリエーター、フィギアスケート、モータースポーツ、建築家、など、同時代の、もっと身近な、リアルタイムで活躍している人たちを正しく評価すること、また正しく評価できるようになることが、日本の自尊心を取り戻すことに他ならない。第五章日本人が「本来の強さ」を取り戻すために講演では、三つのポイント「信頼」と「感謝」と「参加」(社会参加)を話す。子供は親の人格を映し出す鏡で、子どもとのコミュケーションでは、周囲に対する親のメンツなどのこだわりが、本当のコミュケーションが取れない。自分のプライドを捨てること、つまり、良い親でありたいという気持つが強すぎるために、子どもに対する気持ちや見方が大きくゆがんしまう。要は、世間の目などは気にせず、子どものことだけを考え、とにかく子どもの気持ちを尊重する。これは自尊心を持たせるということである。ほとんどの親は、どうしても子どもの力を信じることができなく、子どもの力を信じないほうが、じつは楽で、親は子どもが失敗したら困るというが、失敗は成功のもとで、失敗するチャンスこそ、子どもにいっぱい与えなければいけない。失敗の経験というものは、避けるべきものではなく、子どもの成長に必要である。失敗を恐れすぎて冒険心をもてないから、日本企業が官僚的な組織になる現実がある。各企業とも社員評価のしかたに減点主義を採用しているように見え、失敗を数えて評価している。これでは減点を恐れて当然、誰も動かなく、人事評価は零点から加点主義にすべきである。企業が一流になると、そこに安定を求める冒険心のない社員がどんどん入り、官僚化ということが生じ、社員の管理方法も、責任を負わせるけれども、権限は与えないという構造になりがちで、「おまえがやれ」と言って、減点主義で成績をつける。これでは社会も人間も閉塞状態に陥っている。生涯未婚社会が孕む危険性があり、アメリカの家族は崩壊していて、1980年には、父親のいない家庭で生まれる子供の数が、両親そろった家庭で生まれる数を上回り、デトロイトでは、黒人の子供の三人に二人が非嫡出子(ひちゃくしゅつし)という事態になったという指摘がある。1964年の「福祉改革」の連邦法で未婚の母に無条件に生活保護を与えることになり、「結婚しないほうが経済的に有利」という状況が生まれた。日本人は非常に家族を大切にし、自宅で家族の介護にあたるために自分の時間を割くことに躊躇しない姿は、素晴らしいことだと思うが、仕事をやめて介護するということがあれば、「自分という存在は、いったいなんなんのだ」とアメリカ人は考える。日本には伝統的な介護は「嫁」の仕事だという意識が根強くあるためではないかと思う。日本人は、持ち家は一生暮らす家と考えているが、アメリカ人は購入時に流動性を考え、結婚したらなるべく早く家を買い、子どもができると、もっと広い物件を買い、子どもが離れてしまえば、その家を売って集合住宅(コンドミニアム)に、健康に問題が出たら、そのコンドミニアムを売り、介護師のいる集合施設に移る。これが持ち家の流動性である。日本人は貯金を重視している。しかし、資産を貯金だけで持つというのは、資本主義社会に生まれる者として、根本的な知識がなく、貯金として持つ金額は、自分の最低の生活費の半分で、一般的な家族であれば、300万円もあれば十分で、それを越える貯金があるのなら、ミドルリスク・ミドルリターンの投資、つまり不動産、上場株式、投資信託などを購入する。この低金利時代に、住宅ローンの繰り上げ返済をしても、なんの役にたたないでしょう。無借金経営は、むしろ資本主義社会においては、必ずしもいいことではない。終章自立心を持った人間を育てる「七ヶ条」教育において重要だと考えるポイントで、まずは正しい原理原則を教える。子どもの力は大いに信頼すべきで、世の中には理由以前の「絶対」があり、だから、「絶対」というものを、いちばん早くから教え、幼いときから徹底的に「ウソをついてはいけない」と教えることがいい。早めに押さえるべきポイントのひとつに、禁止薬物や危険ドラックは絶対にダメだねと真剣に話す。親は子どもに対して、足りないところ、欠けているところを見るのがくせになってしまう場合が多く、それは子ども自身のためではなく、世間の目を気にしている場合や親としての権威を保つためだったりする場合が多い。子どものことをいちばんに考えれば、いいところを見つけるように努めたほうがいいに決まっていて、それをほめれば、子どものなかに、自分自身に対しての尊敬と自信、つまり自尊心が増し、自尊心があれば、それほど周囲に左右されなくなり、適切な判断をすることができるようになる。戦後の日本は、まさに童話の「みにくいアヒルの子」で、GHQが戦後処理と戦後統治をスムーズに行うために実行したWGIPに端を発し、「戦前の日本は悪い国だった」「全世界を悲劇に落とし込んだのは日本のせいだ」「だから日本人は反省しなければならない」と繰返し刷り込まれた結果、日本人は誇りと自信、つまり自尊心を、失った。アンデルセンには、他にも名作が有るが、そのほとんどが悲劇的な結末を迎えるが、実は「みにくいアヒルの子」は、ハッピーエンドの作品である。戦後教育で崩れてしまった日本人の自尊心を取り戻す為にどうしたらいいのかと、参考になれば、と願っている。久しぶりに、ケント氏の著書に触れたが、心暖まる内容になっている。日本の教育はやはり、問題が山積していて、特に戦前・戦後の歴史を中心に改革は必要だろう、そして、憲法を教える事も、個人的な見解だが、義務教育の中に、半年位、自衛隊のカリキュラム、入隊体験等の経験も必要だと思う。世間を見渡すと、WGIPの影響を受け自尊心を無くして要るのは、高学歴のエリート組の方が、多い様な気がする、「仕組まれた自由」の枠から、はみ出した、マイルドなヤンキー系の人種の方が、逞しく生きているようにも見える。国同士の南京問題、慰安婦問題など、いつまでやっているのだと、身近にいる韓国人や中国人、諸外国の外国人と上手くやっていて、そんな話はどうでもよくなっている世代が有るように思う。WGIPで自尊心を失っているのは、政治家や官僚、メディア関係、会社の中間管理職の連中じゃないのかな？早めの引退をして、冷静にケント氏の著書を読んでもらいたい。その辺がいなくならない限り、ポジティブな憲法改正を含めた、改革は難しいだろう、みにくいアヒルの子が目覚めるのには、もう少し時間が掛かるのかも。